着床前診断（染色体の異数性を調べるPGT-a）実施の適用対象を拡大
2025年9月6日、日本産科婦人科学会は東京中央区の記者会見*で着床前診断（染色体の異数性を調べるPGT-a）実施の適用対象の拡大することを発表し、以前の不妊治療を繰り返しても妊娠に至らない、もしくは流産を繰り返す夫婦に対してのみ適用していた基準を、高齢である35歳以上（2025年9月現在の目安）の女性に対しても適用を拡大することを発表した。この変更決定は日本女性にとって喜ばしい。米国法人の医療コンサルタントとして、着床前診断を米国生殖医療クリニックと20年間実施を手伝ってきているさくらニューヨークパートナーズは、米国の生殖医療協会（ASRM）の従来からの考え方を以前から発表してきており、流産の繰り返しである反復流産、習慣流産について、妊娠初期の流産の原因が主に染色体異数性で染色体異数性の着床前診断（PGT-a）が有効であると考えられるという研究と調査を伝えていた。
*三浦清徳臨床倫理管理委員長（長崎大学教授）による記者会見による発表
若い年齢層への着床前診断は不利益をもたらす
日本産科婦人科学会は今週（9月15日の週）新たに9月9日付（遡及的日付による掲載）で細則改定についてのレターを当ホームページに掲載しており、そのレターの中で、若い年齢層で、過去に移植からの不成功の経験がない場合に着床前診断を実施することは、出生率を低下させている、と指摘。これは、さくらニューヨークパートナーズが以前から伝えている、米国の生殖医療協会（ASRM）からの見解内に発表されている‟若く健康な卵子ドナーに対しての着床前診断は不必要で、受精卵への生検は不利益な結果をもたらす”という研究と一致する。
依然として日本では性別選択、男女産み分けは禁止
今回、日本産科婦人科学会はいくつか種類のある着床前診断の中で染色体23対の異数性を検査するPGT-aの適用範囲の拡大を決定発表したが、当会は、このPGT-aで分かる性染色体に検査結果開示は許容しておらず、この禁止規則に対して依然として変更はなく、日本において着床前診断（PGT-a）を利用しての男女産み分け、性別選択の実施を禁止している。この徹底については繰り返し、日本産科婦人科学会から会員（日本における生殖補助医療＝ARTを実施する施設は当学会への会員登録が必要）に対して遵守を伝えている。当規則に関わる状況と日本（日本産科婦人科学会）の立場について、次の文献で詳しく説明する。
